転職時期
- Q：転職活動を始めるのは在職中が良いですか？退職後が良いですか？
- A：在職中に行うべきです。退職してからとなると、焦りから条件への妥協や、面接などでの不必要な緊張などが生まれる事があります。ある程度の時間的制約があっても、在職中に転職活動を始めることをオススメします。転職サイトを使った求人情報の閲覧・応募は24時間いつでも出来ます。
- 退職後に始めざるを得ない場合は、生活費など金銭的な予定を立てましょう。
- Q：求人の多い時期はいつ頃？
- A：特に多い時期というのはありませんが、採用計画が決まる5月・10月は活発になるようです。
- Q：早期退職は不利ですか？
- A：同業種や同職種への転職を考えるなら、ある程度のキャリアを積んでからの方がよいと思います。希望する業種の求人があったのなら応募すべきだと思います。
企業の選び方
- Q：同業他社への転職は？
- A：就業規則等に競合への転職について記載がなければ問題ありません。自分の職務能力ではなく、在職中の企業情報や顧客情報など守秘義務のある情報の提供を求められているような場合であれば、考え直した方が良いでしょう。
- Q：なぜこの会社なのか、が書けなくて困っています。
- A：金融業界での同業種の場合、それぞれの企業同士の特徴がつかみにくいかもしれません。会社案内、会社WEBサイト、プレスリリースなどをよく読み、特色をつかむことが必要。未経験職種の場合はその職種を希望する動機を明確に書いても良いでしょう。
- Q：未経験だけど営業職に応募して良い？
- A：業種・職種とも未経験でも良いと言うケースが多いと思います。営業に大事なのは専門知識ではなくコミュニケーション能力です。面接での前向きな姿勢、モチベーションの高さなどが重要視されます。
- Q：一度不採用となった企業へ応募しても良い？
- A：再応募をしていけないという事はありません。ただ以前は何故不採用だったのかをよく分析し、以前よりもキャリアが上がっていることをアピールする必要はあります。
- Q：将来性のない業界から転職したい
- A：現在好調な企業がこれからずっと好調である保証はありません。自分のキャリアプランを考えて業種を選ぶべきです。
- Q：競合他社への転職はOK？
- A：就業規則等に競合への転職への記載がなければ問題ありません。ただ、能力ではなく企業情報や顧客情報など守秘義務のある情報を求められているのであれば考えなおす必要があると思います。
書類作成
- Q：履歴書を返して欲しいのですが？
- A：「履歴書の返却しない」との記載がない場合は、不採用通知の後に返却を求めても構いません。ただ可否決定前に「不採用の場合は返却していただけますか？」という質問はいけません。
- Q：在籍期間が短く、書きたくない職歴があるのですが？
- A：応募書類に虚偽の記載はするべきではありません。入社して働いていたのなら、キチンと記載しましょう。
- Q：趣味・特技欄の空欄は？
- A：記入欄があるのであれば書いた方が無難。趣味や特技などから様々なことを読み取られる。職務経歴書を優先する企業もあるが、空欄の目立つ履歴書では職務経歴書以前の問題となってしまうかもしれない。
面接
- Q：待遇を質問しても良いでしょうか？
- A：採用が決まる前に、給与など待遇面ばかり質問するのはあまり好ましくない印象を与えるかもしれません。内定後には当然、連絡のあるべき事項ですから条件で気になった事は質問しても構いません。
- Q：在籍期間が短く、書きたくない職歴があるのですが？
- A：募集要項に記載されているような事や公開している情報を改めて質問するのは失礼です。面接では最後に必ず「何か質問はありますか？」と問われます。事前に募集要項を読み、企業のホームページなど閲覧して、いくつか用意して面接に臨むのが良いと思われます。
内定後について
- Q：内定の辞退・保留
- A：他の希望する企業から内定をもらう、選考結果を待っている、希望条件と合わないなどの理由で内定を辞退・保留するのは仕方がありませんが、辞退の場合は早めに伝え、内定をもらったことに対しては感謝の言葉を述べましょう。保留は待っても1週間ほどが限度でしょうね。
- Q：内定後の給与交渉
- A：内定をもらうと、労働条件を提示されます。提示された賃金について不満があったらなぜその金額になるのか、理由を尋ねるのはかまわないでしょう。試用期間中のためとの返答があったら、試用期間がいつまでかたずねるべきでしょう。
退職
- Q：退職はいつ告げる？
- A：就業規則によりますが、退職希望日の1,2ヶ月ほど前でよいと思います。先ずは直属の上司にその旨を伝えてください。
- Q：退職前に有給休暇を消化したい
- A：有休の消化は問題ありません。消化する事で残務処理や業務の引継ぎに問題が生じる事は避け、円満退社のためにもキチンと計画を立てて有休消化をするようにしましょう。
